東陽倉庫株式会社様導入・利用事例|Web会議・テレビ会議ならLiveOn(ライブオン)

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東陽倉庫株式会社様

  • 利用目的: 社内会議
  • 業種  : 運輸
  • 社員規模: 100~500名

対面会議からオンライン会議へ。新型コロナウイルスをきっかけにLiveOnを導入。
重視したのは「誰にでも簡単に使える操作性」

東陽倉庫株式会社 情報システム部 清水和之様

東陽倉庫株式会社様 導入事例PDF

東陽倉庫株式会社 ご担当者様

導入前の課題
  • 新型コロナにより会議システムの導入が急務に
  • Web会議に馴染みがない社員も多く、操作等が不安
LiveOnで解決!
  • 移動が不要になり、遠隔地ともスピーディーに会議開催が可能に
  • シンプルな画面と直感的な操作性で社内にスムーズに浸透

導入前の課題

新型コロナウイルス感染拡大により、会議システムの導入が急務に

明治26年創業、倉庫業を基軸とした総合物流企業として発展し、東証一部にも上場している東陽倉庫株式会社では、新型コロナウイルス感染拡大への対応を目的としてLiveOnを導入した。

物流という業務特性上、現場と密接に連携を取る必要があるため、従来は対面でのコミュニケーションをベースとしていたという。しかし、新型コロナウイルスの影響により、拠点間の移動や対面での会議・商談の実施が難しくなった。そのため、遠隔地や取引先とのコミュニケーションツールの導入が急務となった。

LiveOn選定の決め手

「誰でも簡単に操作ができる」使いやすさが決め手

Web会議に馴染みのない社員も多く、幅広い年代の社員が使うことを想定していたため、「誰でも簡単に操作ができること」「画面や操作性がシンプルで直感的であること」を最も重要視していた。

LiveOnは他の製品と比べても画面構成がシンプルで、かつ非常に使いやすく設計されていることが決め手となった。

対面と変わらない感覚でコミュニケーションが取れる品質

対面で行っていた会議をWeb会議に置き換えるとなると、対面と変わらない感覚でコミュニケーションが取れる品質であることも重要である。いくつかの製品を使用したところ、音声や接続が途切れてストレスになる製品もあったという。そんな中、LiveOnは一番途切れや遅延が少なく、ストレスなくコミュニケーションが取れると実感できたこともポイントとなった。

ご活用用途

離れた拠点ともスムーズに会議が開催でき、スピード感ある対応が可能に

主に会議・打ち合わせなどでLiveOnを活用している。特に東京営業本部においては、営業所が広範囲にあり、LiveOnでリアルタイムに情報交換ができたことで大きな効果があった。

実地で行っていた現場の状況確認もLiveOnで実施

LiveOnの活用は子会社にも広がっている。電話やメールだけでは得られる情報は限られているため、これまでは現場で現物現状を確認していた。しかし、移動にかける負担や、新型コロナウイルスの影響もあり、今ではLiveOnを活用しているという。現地に赴かずにLiveOnの映像で現場の状況を確認することができ、移動にかける負担を大幅に削減することができた。また、移動が不要になったことで新型コロナウイルスへの感染リスクの低減にも役立っている。

導入後の効果・感想

移動が不要になり、会議日時の調整も容易に

LiveOnの導入で移動が不要になり、会議の日程調整がしやすくなったことも大きなメリットであるという。

移動が難しくなった中でもスムーズに会議を開催することができ、業務が滞りなく行えたのもLiveOnがあってこそだと感じている。

想像以上の使いやすさで、幅広い年代の社員が抵抗感なく利用

実際にLiveOnを使ってみると、画面構成やレイアウトが分かりやすく、直感的に操作もでき、想像以上の使いやすさであった。そのため幅広い年代の社員が抵抗感なく利用でき、社内でも好評であるという。

新型コロナウイルス感染拡大がきっかけで導入したLiveOnであったが、今では使用する機会が大きく増え、今後も継続的に活用していく予定である。

LiveOnを活用した今後の事業展開など

LiveOnが会議・研修・採用などの新たな選択肢のひとつに

LiveOnを導入したことで、決められた場所に集まって実施している様々な業務において、LiveOnを選択肢のひとつとして取り入れることができるようになった。今後は、社員研修や採用活動でも積極的に活用することを視野に入れている。

業務改革、BCP対策にも活用を検討

さらに、LiveOnは業務改革にも役立つと考えている。LiveOnを活用することで在宅勤務の導入、人員の適正配置、業務効率化に繋がると期待している。

また、BCP対策においても、拠点間の情報共有、被害状況の把握など、早期復旧に役立つものと期待している。

東陽倉庫株式会社 概要

設立 1893年(明治26年)10月1日創業、大正15(1926)年3月13日設立
資本金 34億1,252万円
従業員数 単体290人 連結757名 (2020年3月期)
本社所在地 〒450-8614 愛知県名古屋市中村区名駅南二丁目6番17号
事業内容 総合物流事業・不動産事業(倉庫業、港湾運送業、海上・陸上運送業、航空貨物運送業、複合輸送業、通関業、代理店業、不動産業)
ホームページ http://www.toyo-logistics.co.jp/index.html

この度はインタビューにご協力いただきまして誠にありがとうございました。
今後ともLiveOnを宜しくお願い申し上げます。

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