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朝日機器株式会社様

  • 利用目的: 社内会議社外との接続テレワーク
  • 業種  : 卸小売・販売
  • 社員規模: 100~500名

社内会議や取引先との商談、訓示配信などにLiveOnを活用!
新型コロナウイルスの感染拡大時にはテレワークや面接にも利用し、スムーズな業務遂行を実現

朝日機器株式会社 ご担当者様

朝日機器株式会社様 導入事例PDF

朝日機器株式会社 ご担当者様

導入前の課題
  • 出張に伴う経費や移動時間の負担が課題に
  • 会議システム未導入であったため、有効に活用できるコミュニケーションツールを模索していた
LiveOnで解決!
  • 出張経費、移動時間の大幅削減を実現
  • 会議以外にも、訓示配信や面接、商談などがWebで実施可能に

導入前の課題

出張や関連のサービス会社との行き来が多く、経費や移動時間が負担に

空調・衛生設備機器の販売からシステム提案、保守・メンテナンスまでをトータルサポートする設備機器専門商社である朝日機器株式会社では、社内やグループ会社、仕入先との会議、社長の訓示配信などで幅広くLiveOnを活用している。

全国に14事業所を展開している同社では、これまでは愛知県名古屋市にある本社に集まって幹部会議などを実施していた。また、関連のサービス会社との行き来も頻繁にあり、交通費や移動時間の負担が課題となっていた。そのため、直接顔を合わせるコミュニケーションも大切にしながらも、経費削減や業務効率化も実現できる方法を模索していた。

LiveOn選定の決め手

品質に加え、丁寧な提案・サポートが導入の決め手!

会議システム自体の導入が初めてであった同社にとって、自社の業務にWeb会議システムがどのように活用できるのか、費用対効果はどの程度見込めるのか、導入の検討にあたってはそういった土台固めから始める必要があった。Web会議システムは多数ある中、画一的な提案ではなく、同社の業務内容に沿ったきめ細やかな提案・サポートを行ってくれたのがLiveOnの営業担当であったという。安定した品質で利用できるという製品に対する信頼はもちろんこと、営業担当への信頼が製品選定の大きな決め手となった。

ご活用用途

社内やグループ会社との会議に活用

主に社内やグループ会社との会議をメインにLiveOnを活用している。導入当初は幹部が集まる会議での利用が中心であったが、最近では若手が参加する部門単位の会議でもLiveOnを利用することが増えているという。今ではWeb会議の利用が社内で広く浸透し、LiveOn利用頻度は非常に高くなっている。

Web会議風景 Web会議風景

社長の訓示を全国に配信!昇格面接にも活用

LiveOnを活用し、年頭や賞与支給時の社長メッセージの配信を全国に配信している。これまではメールで配信する形を取っていたが、全社員に対し直接トップのメッセージをリアルタイムで届けられることで、社員のモチベーションや一体感の向上に繋げる役割もLiveOnが担っているという。

また、新型コロナウイルスの感染拡大時には、これまで本社で行っていた昇格の役員面接の実施が難しくなるといった問題に直面したが、ここでもLiveOnを活用してオンラインで面接を実施し、人事考査も滞りなく執り行うことができた。

新型コロナウイルス感染拡大時の対策としても大きな効果を発揮

新型コロナウイルスの感染拡大防止・緊急事態宣言の発令に伴い、同社でも全社的にテレワークを実施した。特に、首都圏の支店においては、テレワーク中は常にLiveOnを利用し、テレワークという環境下であっても社内の会議などをスムーズに実施することができた。さらに、新型コロナウイルスの影響で仕入先との重要な会議が開催できなくなった際にも、同社でLiveOnを導入していたことで、仕入先にWeb会議用の機器を配布し、LiveOnに招待をして会議を行うことができたという。

こういった非常事態が発生する前にLiveOnを導入していたことで、急きょ行うこととなったテレワークや各種会議のオンライン移行も非常にスムーズに対応することができた。BCP対策という観点からも非常に利用価値が高いツールであると感じている。

導入後の効果・感想

経費削減効果は絶大、離れた拠点との関わり合いが増えたというメリットも

出張ベースで行っていた会議を削減できたことで、経費の大幅削減を実現することができた。それだけではなく、日程調整などの事前準備に掛かる業務負荷も削減ができ、業務効率化にも繋がっている。また、LiveOnを導入したことで、気軽に離れた拠点とやり取りができるようになり、拠点間の関わり合いが増えたという副次的なメリットも生まれている。今では会議はLiveOnで行うことが主流となっており、コミュニケーションツールとしてLiveOnが社内に根付いていることを実感している。

LiveOnを活用した今後の事業展開など

今後スマートフォンの社内導入が進めば、スマートフォンでLiveOnを利用することも視野に入れている。

例えば、作業現場の様子をスマートフォンで配信して指示伝達を行う、といった用途での活用も期待できるため、グループ会社も含めて積極的に展開していきたいと考えている。

朝日機器株式会社 概要

設立 昭和41年3月7日
資本金 1憶500万円
従業員数 190名
本社所在地 愛知県名古屋市中区錦二丁目9番29号ORE名古屋伏見ビル10F
事業内容 空調・衛生設備機器の販売、システム提案、保守・メンテナンスなど
ホームページ http://asahi-kiki.co.jp/

この度はインタビューにご協力いただきまして誠にありがとうございました。
今後ともLiveOnを宜しくお願い申し上げます。

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