株式会社髙島屋様導入事例|Web会議・テレビ会議ならLiveOn(ライブオン)

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株式会社髙島屋様

海外・関連会社などを含めた全社・全店でフル活用。既存システムのテレビ会議を更新するよりも低コストでの切り替えを実現。

株式会社髙島屋 総務本部 阪本 様

株式会社髙島屋様 導入事例PDF

株式会社髙島屋 総務本部 阪本様

  • 利用目的: 社内会議海外との接続
  • 業種  : 卸小売・販売
  • 社員規模: 3000名以上

-現在LiveOnをどの様に活用しているか教えてください。

海外及び子会社・関連会社を含めた定例会議、全店的な各種会議や各部のミーティングに至るまで、フル活用しています。また社内LANを利用した資料共有もWeb会議システムにのせて行っています。

-LiveOnを導入したきっかけを教えてください。

当時使用していたTV会議システムが老朽化により不具合が多くなったため、更新を検討していました。

全国(主に東西)に店があり、かつ海外にも拠点があるため、出張費の削減はもとより社内コミュニケーションの向上、意思決定の迅速化を目的に、TV会議の使用頻度が高くなっていました。

検討の結果、TV会議システムを更新しないで、会議室を固定せずフレキシブルに使用可能なLiveOnの導入に至りました。

-LiveOnを選定した理由を教えてください。

既に導入していた旧型のTV会議システムは、6拠点しか接続出来なかったため、全店会議の際は複数のTV会議を繋ぐ必要がありました。それに対して、LiveOnは20拠点と接続数が大きく、作業が容易になることと一同に会しての会議が可能でした。TV会議の更新よりも低コストでスタート出来、その分IDを増やすことで使用勝手が格段に良くなることを予測できた事が選定の決め手です。その他にも下記の理由があげられます。

  • 固定会議室の数が不足しているので、緊急の場合、PCの繋がる所で参加出来る機動性。
  • いろいろな会議体があるので、それぞれの専用会議室を簡易的に設けられること。
  • 海外拠点との会議が増加しており、海外でも簡単に調達可能な部材で構成されていたこと。
  • 映像のみならず、社内LANを使用した資料共有が簡易に出来ること。
  • 会議が多岐に亘り、設営担当者の習熟度合によって、接続手順の違いによる不具合が発生する可能性があった為、極力シンプルな仕様でかつ手厚いサポートの提供があること。

-LiveOnを利用した新たな構想などがあれば教えてください。

BCPの観点からも複数の通信手段を構築する必要があり、このWeb会議システムを確立させることと、必要に応じてタブレット等の配布を行い、出先からでも会議に参加出来るよう実施して行きたいと考えています。

株式会社髙島屋 会社概要

創業 1831年(天保2年)1月10日
会社設立 1919年(大正8年)8月20日
資本金 56,025,125,471円(2014年2月28日現在)
本社 〒542-8510 大阪府大阪市中央区難波5丁目1番5号
店舗 国内 19店舗 / 海外 3店舗
事業内容 百貨店事業、法人事業、通信販売事業、グループ事業
ホームページ http://www.takashimaya.co.jp/

阪本様、この度はインタビューにご協力いただきまして誠にありがとうございました。
今後ともLiveOnを宜しくお願い申し上げます。

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